耐震補強工事
当社では、巨大地震に対して建築物の安全が保たれるよう鋼構造物の耐震補強工事に取組んでおります。 現在、ご使用の建物や鋼構造物などでご心配や不安なことが御座いましたらご相談を承っております。お客様のご要望や施工条件を元に最適な耐震設計行い補強工事までを一括施工いたします。
耐震補強工事
地震大国日本。阪神・淡路大震災（1995年）、東日本大震災（2011年）、熊本地震（2016年）、2018年も6月18日に大阪で震度6の地震がありました。日本は地震のリスクと常に隣り合わせにいます。
「南海トラフ地震」や「首都直下型地震」がいつ来てもおかしくないといった予想もあります。そのため「大地震を想定した備えをしておくこと」は大切だと言えるでしょう。
自宅であれば非常用持ち出しバックを準備している方が増えていると聞きます。
では、建物はどうでしょうか？
特に「新耐震基準（1981年6月）」以前の建物（事務所・工場）でしたら、リスクは一段と高まります。
日本の耐震基準・耐震技術は年々高まっておりますが、新耐震基準以前の建物はまだまだたくさんあります。
地震は、今後も日本中どこにいても起きるリスクがあります。
阪神・淡路大震災、東日本大震災、熊本地震など、至る所で地震が起きています。
工場は、そこで働く従業員の皆様の命を守り、工場の生産ラインを守るために存在します。当社では、構造計算、耐震診断・調査、耐震補強の施工までトータルで対応させていただきます。
建物の耐震強度に不安や心配がありましたら、下の「無料相談はこちら」よりお気軽にご相談ください。
| 新耐震基準（1981年6月から施工された建築基準法） |
| 1.中規模の地震（震度5強程度）でほとんど損傷しないこと 2.大規模の地震（震度6強～7程度）で倒壊・崩壊しないこと 2020年の現在でも基準とされている耐震性が求められるようになりました。 |
■鉄筋コンクリート造建築物の補強工法
大地震に備えて耐震診断を実施し、耐震性能が不足する建築物は、補強工事を行う必要があります。
耐震補強
工場や事務所など鉄筋コンクリート造建築物の耐震補強には、以下の工法があります。
①鉄骨ブレースの増設
既存フレームに鉄骨ブレースを接合することにより、強度の向上および靱性の向上を図る工法です。
②耐震壁の増設
新たに耐震壁を設けることにより、強度の向上もしくは靱性の向上を図ることができます。
③柱鋼板巻補強
柱に鋼板を巻立て、隙間にモルタルを充填するもので、強度の向上および靱性の向上を図る工法です。
④スリット処理
既存短柱の腰壁やたれ壁を除去したり、柱から切り離して長柱化することにより、靱性の向上を図る工法です。
